医療事務を職業訓練で学ぶ
職業訓練校で受講する方法
医療事務の資格を取得する方法としては大きく分けて2つの選択肢があります。ひとつは、専門学校や民間スクールなど通学制の講座に通うこと、もうひとつは、通信講座を活用し自宅で勉強する方法です。
さらに離職中の方であれば職業訓練校で医療事務の講義を無料で受けられる可能性もあります。
職業訓練とは、「職業能力開発促進法に基づき、失業中で再就職の意思がある人を対象に、再就職に役立つ職業技術を習得させる」ことを目的とし、国（厚生労働省）や地方自治体が実施する訓練制度のことです。
受講料は無料（教材費は実費）ですが、受講条件が設定されているうえに、人気の講座は書類審査等に合格しないと受けることができません。
受講条件は自治体より異なりますが、東京都の場合
「原則として受講開始日において離職者で、ハローワーク（公共職業安定所）に求職申込をしており、開始日から遡って1年以内に公共職業訓練を受講していない方」
となっています。
そのほか、母子家庭や生活保護受給者で技能を習得して仕事につこうとする方を対象にしている自治体もあります。（詳しくはお住まいの自治体にご確認ください。）
医療事務も職業訓練の対象としている自治体が多く、受講条件に該当する方は選択肢の一つとして考えても良いかもしれません。また職業訓練には自治体が民間スクールに委託しているものも増えているので、スクールに通学するのに近い授業が受けられるようになっているものもあるようです。
職業訓練の開始時期は開講コースにより様々ですが4月や10月に始まるコースが多いです。いずれのコースであっても開始日の2ヶ月～1ヶ月前から募集開始になります。
申込みにあたっては、管轄のハローワークにある所定の申込書に必要事項を記入し提出します。
ただし職業訓練では募集定員があり、人気のコースではかなり高い倍率になります。そのため、提出した書類で選考が行われます。選考の結果、合格になってようやく受講することができます。自治体によっては書類選考に加え、筆記試験を実施する場合もあるようです。
医療事務の職業訓練は非常に人気があり、なかなか受講は難しいようです。東京都の場合、2010年6月の募集（医療事務・調剤薬局事務コース）で倍率は6.27倍でした。
職業訓練のデメリットも考える
このように職業訓練は条件に合う方であれば無料で受講できますが、原則離職中の方が対象になります。働きながら勉強したいという方は受講できません。
また医療事務の場合は倍率が高いことと、開催日程が決まっているため、自分の始めたいタイミングでは受講できない可能性もあります。
さらにあくまでも公的機関により実施される講座なので、振替制度や補講、就職支援などスクールならではの便利な制度があるわけではありません。
このように職業訓練には多くの制限がありますが、離職中で再就職の意志はあっても、なかなか資格取得にお金をかけられない方などは対象になりますので、ハローワークで相談されてみてはいかがでしょうか。
また医療事務のスクールはこちらからも比較できます。人気校の資料のお取り寄せもできます。
